2022/09/10

NOBU塾まとめ:株価が下がる新しいサイン&上昇の合図!!


https://www.youtube.com/watch?v=8_Bd8JWT_G4

皆さんこんにちわ!

 トレード経済金融の最新情報をお送りしているハイボールバラエティー系YouTuberNOBU塾のNOBUです。さて本日はこちら!

下落と上昇は新しいサインということで、いつから株価は下落するのか、何があると株価は上がっていくのか、その合図となる出来事について、全て私の妄想の中で生み出されたフィクション物語をお送りいたします。

ぜひ明日にはすべて忘れてしまうぐらい濃い目のハイボールでも飲みながら、娯楽感覚でご覧ください。

ーホログラムの世界の中で

これからの勝ち組はAppleディズニー、Amazonにyoutube。そんなニュースが、今朝の経済ニュースを着飾ったこちらのフェイクニュースの背景に流れるのはもちろん、Web3.0

を引っ張っていく新勢力たち。

10年後にはATSIBExと言われることになるこちらのナスダック代表銘柄たちは、米国株の買い場を色鮮やかに着飾ってくれます。



https://twitter.com/franc_life_/status/1567986258051227650?s=20&t=yWYiqDhWK2H-vbG4oVOXMQ


ゴールドマン、9月と11月の米利上げ幅予想を上方修正

  • 9月の利上げ幅予想は0.75ポイントに-従来予想0.5ポイント
  • 11月は0.25ポイントから0.5ポイントに予想引き上げ

ゴールドマン・サックス・グループは、米連邦公開市場委員会(FOMC)による利上げ幅の見通しを上方修正した。

  ヤン・ハッチウス氏らエコノミストは調査リポートで、9月会合での利上げ幅予想を0.75ポイント(従来は0.5ポイント)、11月会合では0.5ポイント(同0.25ポイント)にそれぞれ引き上げた。12月会合では0.25ポイントと見込んでいる。

みんな大好きゴールドマンサックスが、9月21日のFOMCでは0.75%の売り上げ。

11月23日のFOMCでは0.5%の利上げと予想を上方修正し、株価の下落を促しています。


FRB議長、景気の軟着陸なお想定 市場で大幅利上げ観測強まる

9月のFOMCまで公的発言を控えるブラックアウト期間は10日に始まるため、8日はパウエル氏がFOMC前に見解を示す最後の機会となった。

一部のアナリストはパウエル氏が大幅利上げの可能性に否定的な姿勢を示さなかったことから、0.75%ポイントの利上げはほぼ確定と結論付けた。

https://jp.reuters.com/article/usa-fed-idJPKBN2Q92AT

ロイター通信は21日のFOMCでは0.75%の売り上げは、ほぼ確定と発表し、その裏付けに、ご覧のお偉いさんたちを登場させました。

ジェロームパウエルFRB議長、インフレ抑制に強く行動、

ブレイナード副議長、さらなる利上げが必要、

FRBバー副議長、経済に痛みを伴っても、インフレの抑制を優先させる

あれあれ?、昨日たった1日でこれほどまでに株価を下落させるような、そんなニュースが出ているのに、株価はご覧の通り下がりません。まるで底固めをして、ここが大底ですよと言わんばかりの形になってきました。その理由はこちら!

13日20時30分発表のアメリカのインフレ率、CPIが予想以上に低い数字が発表されると、皆が予想しているからです。

米ドル/円 ―― CPIまでは142円付近、CPI後にもしかしたら140円近くまで落ちるのではないか


次の焦点は来週13日(火)の米CPI。今回はもしかすると市場の予想以上にCPI低下の可能性があり、その際は一旦ドルが下落することはあるかもしれない。


しかしそれでも、引き締め強化路線に変更はないと思うので、おそらくドルの上昇トレンドが続くであろうことから、押し目があれば買っておきたい。目先、CPIまでの米ドル/円は142円付近、CPI後にもしかしたら140円近くまで落ちるのではないかと思っている。


https://zuuonline.com/archives/241081

だからもしこの日、13日イにコアンフレ率が5.5%とか5.6%と発表があると、株価は爆上げします。



マンデラエフェクトが発動して、中間選挙後の米国株はさらに上がっていくんだよという、そんな記事まで飛び出してきたので、株価は上がろうとしているわけです。これだけインフレ率は低いはずという事前予想があるだけに、もしインフレ率が予想より高い数字が発表されてしまえば、株価は大きく下がります。そして為替は円安方向にまた戻っていくわけです。

経済ニュースより信頼できる情報はもちろんこちら!

【HYG】iシェアーズiBoxxハイイールド社債ETF

米ドル建てのハイイールド社債で構成される。

ハイイールド債は低格付けで元本割れのリスクのある高利回り債券をリスク分散しながら投資できるETF。

iBoxx®米ドル建てリキッド・ハイイールド指数に連動

リーマンショック前の2007年から値動きの記録があるので、後発の高利回り債ETFよりもリスクなどがわかりやすい

https://johoseiri.net/high_yield_bond_etf/#

iシェアーズのハイイールド債の価格です。こちらのハイイールド債という、ゆるキャラは、低格付けで元本割れのリスクのある高利回り債券をリスク分散しながら投資ができるETF、つまりジャンクフードです。ジャンクフードの価格が下がりだしたら、さすがにジャンク企業たちは、リーマンショックのときのように共倒れしていきます。だからこのハイイールド債の価格をチェックし続けることは極めて重要です。株価の下落のサインは、こちらのジャンキージャンキーが、72.85ドルを下回ったときです。その場合にはネコダック100も1万1400ポイントに向かっていきます。逆にこのジャキジャキことジャッキーチェンが79ドル30銭を超えてくると、株価も安心して上がっていくことができます。

もう一つの株価の下落のサインはこちら!

https://jp.tradingview.com/chart/2aD46kAh/?symbol=us10y

これは常連さんですが、10年債利回りです。いつもお伝えしているとおり、この赤いライン、3.5%を超えていくと株価は当然下がりだします。

ついに世界の実質金利はプラス圏に突入しました。つまり世界的に見れば、平均的なインフレ率よりも金利のほうが高くなってきているので、株価が暴落する前触れが到来しているということです。

2020年2月以来のできごとです。

アメリカはヨーロッパ不景気の半年後から1年後に激しく景気が悪化します。

そこを織り込むような動きを見せていくために、ナスダック100ことネコダックは1万2600ポイントから下落をしていく流れで進んでいます。

「日本は一晩で“ハイパーインフレ”になる」は、本当か?日本は世界の“孫請け”国に…?生き残る道とは【報道1930】

もし日米の金利差が4%か5%になれば、日本人も皆、円を売ってドルを買うでしょう。そうすればドルは上昇を続け、円は下落し続けます。ここまで有利な取引は人生でも滅多にありません。(中略)日銀が長期金利を抑え続けていると、インフレは手が付けられなくなり、日本は一晩でハイパーインフレになる可能性があります。

元日本銀行理事 早川英男氏
「言ってることに正しい面もある。確かに長期金利を動かさないと、その分だけ金利差が為替に出る。日本が、びた一文動かさないと言ってるから為替変動が大きい。今そうなっている。だから少し動かしてあげれば為替はそんなに動かない。そこの部分は正しい。ただ彼は極端すぎる。

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/146609?display=1

さあ、とある日、たった一晩でハイパーインフレーションになる日本経済は、元日本銀行理事の早川さんもハイパーインフレーションになる可能性を完全否定することはできず、米ドルを分散して勝っていけばいいんだよ!と間接的に教えてくれました。


ゴールドマンサックスが3ヶ月後には145円になると発表したばっかりなのに、3ヶ月後どころか、たった1日で144円99銭まで上昇した後上したドル円相場



円安が生む新たな「円売り」

ドル買い権利消失 輸入企業、深まる苦悩


輸入企業からは「毎晩ノックアウトの夢を見る。何とかして円安を止めてほしい」(大阪の中小企業)との悲鳴が上がる。ある近畿地方の地方銀行では急激な円安進行で一気に500件の顧客でドル買いの権利消失が発生したといい、対応に追われた。

ノックアウト・オプションを使って市場より安い価格でドルを調達する権利を失った輸入企業は、事業継続のためにはそれでもドルを調達するしかない。

この場合、足元の円安水準でスポット市場で調達するか、オプション市場で再びノックアウト・オプションの契約を結び直すことが必要になる。この場合でも売り方の金融機関がヘッジで円売り・ドル買いに動く必要があるため、どちらにせよノックアウト・オプションによるドル買い権利の消失は、新たな円安材料となる。

急激な円安で、ドルの調達に苦慮する輸入企業が増えている。中小企業を中心に定着しているドル調達の手法、「ノックアウト・オプション」がこの背景の一つだ。為替水準が一定水準を超えた円安になるとドルを買う権利が消滅する仕組みのため、権利消失に伴いスポット(直物)での円売り・ドル買いを強いられる企業が多くなっている。円安がさらなる円安を呼び込む構図が起こりかねない。


https://www.nikkei.com/article/DGKKZO64176170Y2A900C2EN8000/?unlock=1

先日まで円安が進んでいたのは、輸入企業たちが米ドルを買っていたからです。つまり、商品が売れる前に米ドルを調達して、先々の事業計画を書きやすくしたい輸入企業たちがノックアウトオプション取引というわかりにくい取引の中で予想外の140円の到達にびびって、米ドルを嫌でも購入しないといけなくなったので、円安が加速をしたということです。

わかりやすく言い換えますと、140円にはさすがにならないだろうとタカをくくって、ディズニーランドで遊んでいた輸入企業たちが、ホーンテッドマンションのダンスフロアでお母さんから電話がかかってきて、『あんた何ディズニーランドで遊んでんのあんたの会社の事業計画に支障が出る140円を突破したんだから、早くイクスピアリでお土産を買って帰ってきなさい。』とそう言われたから、円安が加速したわけです。

だからこそ、144円99銭まで上がったということなんです。

短期的には本日のように円高になりますが、また来年の春に向けて、147円67銭まで上がっていきます。その理由はこちら!

1998年の8月10日の週の高値147円67銭まで到達させることが、この世界を牛耳っているお偉いさんたちのお仕事だからです。

小手先の為替介入したとしても、1998年の4月のように、さらに4ヶ月間は、円安になるわけですし、

日本の貿易赤字が膨らんでいるうちは、円安を応援してくれます。

だから、押し目買いを続けていけばいいわけです。

テレビのスイッチをオンにして、




このように150円は到達するという経済ニュースが流れ始めたら、円高になる合図です。米ドルを売れば儲かるタイミング。

あと短期的に円高になる他の合図もできます。

それがこちら、現預金や外貨に向かっているという記事たち。日本国民が外貨預金を積極的にし始めたら、円高になる合図です。押し目買いのポイントが近づいているんだよということです。

ちなみに145円になぜ到達するのが難しいのかというと、こちら

1ドル145円には、国内金融機関の仕組債のノックアウトトリガーなどが相当量ある可能性があり、このレベルでの攻防となりそうだ。しかし、為替介入や日銀の政策修正は難しいとみられ、円安を止めるのは容易ではないだろう。

https://jp.reuters.com/article/japan-economy-yen-idJPKBN2Q801Z

国内の銀行や証券会社の営業マンたちが大口のお客さんたちから、こっぴどく怒られるのが嫌で145円に到達しないように価格操作をしているからです。

証券マンの営業ノルマを達成するために作られた仕組み債、手数料を高めに設定し、高額の手数料を隠しながら富裕層に販売する仕組債の多くは、145円以上になるとノックアウトしますつまり、満期前にお客さんに償還することになるわけです。そうなるとお客さんに迷惑をかけてしまいます。

人間は怒られたくないという仕組みになっているので、ご覧の通り、145円にはタッチさせたくない、そんな金融機関関係者たちが145円に近づくと、全力で米ドルを売却して、日本を買い戻すわけです。だから144円99銭で上昇はストップしました。

しかし、為替介入や日銀の政策修正は難しいとみられ、円安を止めるのは容易ではないだろう。

今頃インフレ率が高くならないことを祈りながら誰かに電話をしているかもしれません。

為替市場において必要な対応とる準備ある=神田財務官


神田真人財務官は8日、財務省・金融庁・日銀による3者協議後、過度な為替変動が続いた場合はあらゆる措置を排除せず、「為替市場において必要な対応をとる準備がある」と明言した。財務省内で記者団に語った。

財務官は記者団に「最近ボラティリティーが大きく高まり、この数日間では投機的な動きも背景に一方向で急速な円安の進行が見られる」と語った。

神田財務官は「明らかに過度な変動。特に足元9月6日、7日の2日間で(円は)約5円も下落し、ファンダメンタルズ(基礎的条件)だけでは正当化できない急激な動きといえる」とも指摘。「中期的にみても3月以降の半年強で25%程度も変化し、1973年の変動相場制以降の年間最大値を上回る大きさ。ドル/円のヒストリカルなボラティリティーを直近1カ月でみても去年の倍以上になっている」と説明した。

https://jp.reuters.com/article/mof-kanda-comment-idJPKBN2Q90Q6

さあ、神田真人財務官は昨日、いつかは円高にさせてもらいますと発言しました。141円50銭を下回ると、上昇の流れは終了するので、そこまでは押し目買いを続けていくことになります。

日銀YCCが為替変動を増幅、目標年限の短期化が必要-早川元理事

  • 今は「異常な円安」、物価上昇圧力増大で家計部門にさらなる痛手
  • 黒田総裁下の政策修正難しい、新体制は共同声明の見直しが優先課題

元日本銀行理事の早川英男氏(東京財団政策研究所主席研究員)は、10年国債金利を誘導目標とする日銀のイールドカーブコントロール政策が為替変動を増幅し「異常な円安」を招いていると述べた。 
過度な為替変動を回避するためにも、目標年限を徐々に短期化して政策正常化を進める必要性を指摘した。

来年の春前からの円高に大きな布石を打つ。早川さんも水面下で下準備を開始しました。

商品コモディティ

さあ商品コモディティ、食べ物エネルギー物質主義の代名詞 GSCIコモディティインデックスは、黄色いレンジの底値を懐中電灯で照らしながら下がっていいのか、FRBに電話をして確認をしています。底値を下回れば、株高要因になります。もし耐え切ることができれば、コダックを9600ポイントへいざなう布石となっていきます。

原油価格

原油価格はご覧の通り、87ドル40銭は上抜けしてからの94ドルまでの上昇、その87ドル40銭を超えるまでは下目線です。逆は77ドル周辺まで。

85ドル50銭界隈から反落して下落する流れで移動しています。73ドル70円を下回ると大き目の下落は70ドルまで、昨日原油価格が上がった理由はこちら


供給不足が意識されたからですこんな情報は連日行ったり来たりしているので、無視してOK

金価格

金価格ゴールドは底固めが完了したので、1760ドルに向かって上がっていきます。損切りは1699ドル

小麦価格

小麦価格はずっとお伝えしとり移動してくれています。

ドラえもんのベルに到達するためには、790ドルを下回らないことが必要です。

下回らない限り、ベルに到達する確率を8割以上の状態にキープすることができます。

天然ガスは赤丸で反発することを予想していましたが、ちょっと割り込んでからの上昇、9.5を目指していきます。

日本株

米国株が暴落したとしても、日本株はそんなに下がりません。

なぜなら、来年4月まで続く円安で外国人たちが、為替の影響で安くなった、日本円で買うことができる日本株に理屈なく魅力を感じているからです。

つまり、外国人投資家たちが、日本株で来年3月上旬までギャンブルをしているということです。


ちなみに余談ですが、今月からずっとお伝えしてきたアメリカのQTの規模が2倍になります。

なので、ご覧の通り、ここから米国株は、ニューヨークダウで1割ほど下がります。


ナスダック100は、やはり言い間違えたネコダック100はQTの規模を考えるとやはり1万2600ポイントからをし下落ていく流れになります。

みんな大好きモーニングサテライトでも、日本株は米国株より有利だよとわかりにくいロジックで優しく教えてくれました。

日経平均株価は、黄色くレンジ相場を上にブレイク!2万8300円を目指して上昇中です。13日の米国株の動きに連動して下落をしていく予定です

うえは2万8400円を超えると、2万8700円まで上昇した1万7750円を下回ると、今7500円周辺まで下落をしていきます。

米国株と同じく、底固めを行い、13日に上昇を加速させていく形はしていますが、インフレ率の発表でどこまで下落転換させることができるのかどうかが試されている相場です

ちなみに現状世界の不動産で賃料の底値が来たのは、シドニーと北京のオフィスビル、日本のオフィスビルの賃料は、こっから下がっていきます。逆に、シンガポールやソウルのオフィスビルの賃料はここから上がっていきます。

さあ来月1日から2年間、電気ガスの光熱費の一部を国が面倒みてくれることになった。イギリスは絶不調

リーマンショックの再来と呼ばれている、とんでもない出来事を招く本拠地になることだけは絶対に避けたいイギリスは、トラス政権でアンビリーバボーです。

イギリスから始まった大不況は、ドイツやフランスにも拡大してラガルドさんも苦渋の決断で、昨日の0.75%の利上げをしました。本当は利上げではなくて、利下げをしないといけない経済環境なのに、物価高が止まらないので、自虐的な利上げをしたわけです。

トータルの政策金利は1.25%、ちなみに日本はマイナス0.1%です。

年末にはヨーロッパ大不況になります。

来年には欧州経済は完全に停止するとまで言われてしまっています。これが2023年の金融危機のきっかけを作っていくと噂されているわけです

ということでポンド円は矢印の流れに沿ってトレードしていきます

大底は164円15銭周辺なので、そこまで一旦調整させることができるかどうかが試されています。

株価の下落と、暗号資産の下落も望んでいるFRBは、仲間外れが大嫌い、米国を下落させるときに、ビットコインを仲間外れになんかしないわと、さらなる下落を暗示しています。

弱気心理が優勢だからといって、必ずしも不利な値動きになるとは限らないと相矛盾する記事も多いので、そういうときにはチャートを見ておけばOK

1万7200ドルを下回れば、全力でショート。下落は1万3800ドルまで続いていきます。逆に言えば、1万7800ドル以上をキープすることができているうちは、上昇期待できる環境が続いていくと言い換えることができます。王族は1万2880ドルです、ビットコインは来年1年かけて買い集めていく流れに今日も変わりなし!

さらに今月15日にアップデートが終わって、価格が上昇することが期待されているイーサリアムは黄色枠レンジ相場です。矢印の流れに沿ってトレードしていけばOKです


ということで、13日のインフレ率次第の相場なので、12日月曜日は、トレードせずに様子を見守って、13日の21時50分からトレード再開させます。とても楽しみな1週間が始まります。

それでは本日も目に紙のコーナーで締めくくります。本日は重里糸井さんの言葉をお送りします。


2022/09/08

ネタバレ 今日のポジション(09/08/2022)ー為替王の秘伝チャートシグナル

EURGBPロング

9/7(水)終値0.86734

--------水平--------

0.001x3x2列=0.006

0.8649+0.006=0.8709

--------垂直--------

0.8649-0.86173=0.00317

0.85981+0.00317=0.86298


9/7(水)終値0.86734

--------水平--------

0.002x3x3列=0.018

0.86499+0.018=0.88299

--------垂直--------

0.86499-0.84243=0.02256

0.85981+0.02256=0.88237


8/29(月)終値0.8541

--------水平--------

0.003x3x4列=0.036

0.84905+0.036=0.88505

--------垂直--------

0.84905-0.83588=0.01317

0.84243+0.01317=0.8556

主のやる気向上のために応援コメントお待ちしてます!

https://kawase-oh-verification.blogspot.com/2022/07/blog-post.html




2022/09/07

ネタバレ 今日のポジション(09/07/2022)ー為替王の秘伝チャートシグナル

ノーシグナルで様子見


 

0906ノブ塾まとめ:噂される『9月13日ショック』&『10月下落説』の全貌を解明!!

 9月13日SHOCK

根拠はどうやら以下のようです

円安の「9月13日ショック」に備えよ…! アメリカの“金融プロ”が注視している「たったひとつの数字」があった…!

円安か、円高か。われわれはいまどう考え、動くのが「正解」なのか――。次のポイントは「9月13日」だ。

https://gendai.media/articles/-/99395

10月下落説

雇用悪化は2023年3月頃

ドル円相場は右肩上がり

https://gendai.media/articles/-/99395?page=9

「9月13日」に注目せよ

9月13日に8月の消費者物価指数が発表されます。

その際にはアメリカの速報サイトを覗いてみてコア指数が上がっているのか下がっているのか――。

その数字だけに注目すると、市場全体ほどにはうろたえずにすむかもしれません。

円安の短期的な動きはたったひとつの数字を見ていれば予測できるというお話でした。

来週13日火曜日21時30分に発表される数字はNASDAQを12000ポイント以下に下げに来るスタンバイを開始

FXなんでも用語集

ブラックアウト・ルール

英語名
Black out rule

中央銀行政策決定会合のメンバーが政策決定会合の前後の時期に金融政策マターについて発言することを禁じたルールのことで、ブラックアウトといわれる場合もあります。例えば日銀の場合、金融政策決定会合開始の2営業日前から会合終了当日の総裁記者会見終了時刻までの期間は、原則として金融政策及び金融経済情勢に関して発言をしないこととされております。ブラックアウト・ルールの適用期間が一番長いのは米国で、米国の中央銀行であるFRB(米連邦準備制度理事会)の関係者が金融政策に関して踏み込んだ発言をしてはならない期間はFOMC(連邦公開市場委員会・米国の金融政策を決定する会合)が開催される前々週の土曜日からFOMC終了時までとなっております。

https://www.gaitame.com/beginner/glossary/black.html

今回は9月10日から20日、21日のFOMCを挟んで22日の終了時まで


引用元: https://twitter.com/tomo_hedge/status/1566760556236836871/photo/1

株価を下げさせるイベントが水面下で進行中です

13日はここのサイトで最初に数字が発表されます

https://www.bls.gov/news.release/cpi.toc.htm

コアインフレ率が6.2%を超えていると、NASDAQは12000ポイントを下回って下落します

https://jp.tradingeconomics.com/united-states/core-inflation-rate

これが13日ショックの正体

5.9%未満ならNASDAQはレンジ相場


影響しないという人が多いだけにコアインフレが6.2を超えるとパニックが起きるという仕組み

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-09-05/RHPW09T0G1KW01

株安救うソフトランディングない-ゴールドマンのオッペンハイマー氏

ゴールドマン・サックス・グループのチーフグローバル株式ストラテジスト、ピーター・オッペンハイマー氏はこう予想している。

  同氏はブルームバーグテレビジョンとの2日のインタビューで、主な株式市場は年初来で下落しているが、インフレの高止まり長期化と米国と中国、欧州において世界的な下振れリスクを織り込むためには、さらに株安が進む必要があると述べた。

昨晩はゴールドマンサックスがここからさらに株安が進む必要があると発表しました。

「市場が底に達するには、恐らくバリュエーションを下げ、リセッションリスクを少とうなくともこれまで以上に織り込む必要があり、ターミナルレート(利上げサイクルの最終到達点)は多分上昇するだろう」と述べた。

来年二月まではこの手のニュースが毎週流れてくる予定です(ほんとか?)

利上げが続くので株はまだまだ下がるんだよと教えてくれている訳です

アメリカ10年もの国債がもうひと上がり(3.4%を超えると)株はもうひと下がりするという事なのです

正気金利の3.5%のトリガーがコアインフレ率と連動する仕組みになっている

これが機関投資家たちが持っている株を投げ売りするタイミングとなっています

下がったとしても11450ポイントで下げ止まりますけど

そのころには、2年物国債は3.8%まで上昇しています

オクトーバーシークレットプラン

「恒大」騒動どころじゃない!習近平3期目始動「共産党大会」後に露見する中国不動産危機

中国の不動産バブルはすでに崩壊しかかっている。そして世界の市場は、10月16日から開催される5年に1度の共産党大会後に「激変が始まる」と見ているのだ。
 
 これまで習近平主席は、共産党の不文律となっている5年2期という慣例を破って向こう5年間の任期を担うべく、慎重に党運営を進めてきた。秋の共産党大会が終了するまでは、コロナ問題、不動産問題、ウイグル問題、台湾問題などに対しても、大事に至らないようにやり過ごすことを最も重要な方針としてきた。
 
 逆に言えば、共産党大会終了後に、これまで棚上げしてきた問題が一気に表出する可能性が高いのだ。
 
 中でも、最も不安視されているのが中国最大の不動産開発会社「碧桂園集団」の債務問題である。仮に碧桂園集団」が破綻に追いこまれたら、その影響は「恒大集団」の比ではない。想像を絶するような事態となるだろう。
 
 たとえば、恒大集団の実質破綻により、すでに関連産業の鉄鋼、セメント、ガラス業界は大ダメージを受けているが、さらに碧桂園が倒れることになれば、これらの業界は絶体絶命である。さらに融資している地方金融機関はおろか、土地売却収入が焦げ付く地方政府も次々に財政破綻に陥るだろう。これはもはや「中国発の恐慌」だ。

これが中国発大不況説のお話とのこと

そのタイミングでアメリカがSPRの終了に成功することができれば

原油価格100ドル割れは続くか?~不透明感が増す原油相場


時系列で考えた場合、まず、10月には米国政府による戦略石油備蓄(SPR)の放出が終了する。米政府は昨年11月以降、原油価格高騰を受けて複数回に渡りSPRの放出を決定・実施してきた。とりわけ3月末に打ち出された1.8億バレルの放出は過去最大規模に当たり、以後の原油需給の緩和に寄与してきたわけだが、10月にはこの放出が終了する見込みとなっている。


3)OPECプラスによる減産の行方

これに関連して、OPECプラスによる減産の行方も注目される。8月下旬にサウジのアブドルアジズエネルギー相が突如、原油価格の下落を背景にOPECプラスが減産に動く可能性を示唆した。「足元の原油先物価格がファンダメンタルズから乖離している」との問題意識があるとのことだが、イランの核協議が佳境を迎え、制裁が解除される可能性が従来よりも高まってきたとの警戒を反映している可能性もある。

さらなる原油高につながり


さらに株価を押し下げることができます

https://gentosha-go.com/articles/-/45287?page=2&per_page=1

そんなメルヘンチックなオクトーバーサプライズ企画も水面下で進んでいるのです

ここまでお伝えした9月13日ショックやオクトーバーシークレットプランが発動したとしても今年中に9600ポイントまで下落させることはできない事になっているので(ほんとか?)

NASDAQは11000ポイントをキープします。

本格的に下落するのはいよいよ時期が絞られてきてきた、来年2023年の2月~3月頃です

合図となるのはアメリカの失業率が4.5%を超えてから

米国 失業率 3.7% - https://invst.ly/69ghl 

ここへきて「仮想通貨」「株」が大ピンチに…投資家も目を逸らす「ヤバすぎる危機」

そうしたFRBの覚悟がジャクソンホール会合で示された。9月からはQT(量的引き締め)が加速する。状況によってはFRBがQTのさらなる加速を検討する可能性も否定できない。

FRBは徹底して金融を引き締め、インフレ率を2%程度に安定させなければならない。

それは失業率の上昇など痛みを伴う。

その後、需要が盛り返し始めると、近年に経験しなかったペースで物価は再上昇する可能性が高い。

世界的に金利は上昇し、株式や仮想通貨などの価格には下落圧力がかかりやすくなるだろう。その中でも、価値の裏付けがないビットコインなど仮想通貨の価値は大きく調整する展開が懸念される。

https://gendai.media/articles/-/99431?imp=0

FRBはインフレ率を2%程度にとどめなければならない、それは、失業率の上昇を伴うとあらかじめ優しく教えてくれているのです。


インフレ対策は消費者支援のためではない 米FRB政策の真の目的とは


FRBが進める政策の理由は次のようなものだ。第1に、高インフレは雇用、生産、収入の実体経済に悪影響をもたらす。第2に、インフレ期待の上昇を許すと、インフレ抑制コストが増える。第3に、こうしたインフレ期待を低く保つため、実際のインフレはおおむね低水準を維持しなければならない。

雇用が打撃を受け始める1年後にFRBがどう反応するかについては、まだ疑問がある。これまでのFRBの行動や発表を見ると、現方針を固持する可能性が高いだろう。FRBは、米国人の長期的な繁栄のためには低インフレが必要なことを理解しているのだ。



雇用が影響を受け始めるのは今から1年後の事だよということで、1年後の雇用悪化を伝えてくれています。

株価は半年先の雇用悪化を指し示すため株価が悪化し始めるのは2023年3月頃と予測することができます

2023年SELL in MAYで大暴落

バーゲンセールが5月から3月2か月前倒しになりました


https://media.monex.co.jp/articles/-/20188

ドル円利回りにほぼほぼ連動するドル円相場は絶好調

為替に影響を与える経団連の会長もご覧の通り

再送今の円安は投機的、金融政策の方向性の議論はなじまず=経団連会長


 経団連の十倉雅和会長(住友化学会長)は5日午後の記者会見で、為替相場について「今の円安は投機的な動きが多い」とした上で、「投機的な円安の動きで金融政策の方向性を議論するのはなじまない」との認識を示した。

ドル/円は足元140円台半ばと24年ぶりの高水準での推移を続けている。十倉会長は為替の動きについて、米国でインフレ抑制のための金融引き締めが加速する中で投機的な資金によってドル買いが進んでいると分析。「日銀の金融政策を少しいじってマイナス金利を0%や0.5%にしても、(円安基調が)変わるわけではない」と述べた。


https://www.reuters.com/article/keidanren-yen-idJPKBN2Q60KZ

今の円安は投機的
日銀の金融政策を少しいじっても、(円安基調が)変わるわけではないとつぶやきました

本音を解説すると

『今の円安は行き過ぎたギャンブル的な動きだ』と言わないと、お偉いさんに怒られるからそう言っておくけど、本当は来年の3月20日まで円安が続くからがっつり(いっしょに)稼いでいこうぜ!

という話です

円の見通しを下方修正、米金利先高観とリスクオフで-ゴールドマン

ゴールドマン・サックス・グループのストラテジストらは、3カ月後のドル・円の見通しを1ドル=145円と、従来の125円から円安方向に修正した。日米の金融政策の方向性の違いや株安によるリスクオフがさらなる円安・ドル高につながるとみている。

  米連邦準備制度理事会(FRB)が、金融環境指数(FCI)が示唆する緩和的な状況に対抗し続け、米国の一段の金利高と株安に伴うリスクオフの動きがある限り、ドル・円が上昇を続けることにほとんど支障はない、とカマクシャ・トリベディ氏らストラテジストがリポートで指摘した。

という楽観的なご意見まで飛び出してきました


エネルギー自給率の低い日本は円安になりやすいという謎の情報まで飛び出し

今こそ便乗するんだよと浮かれ放題です